不妊治療のラストチャンス☆

今回は私の経験も含めて記事を書きたいと思います。
私は2023年9月から2人目の不妊治療を再開しました。42歳での再スタート。
第1子の時に4つの凍結胚（体外受精・もしくは顕微授精をしてできた受精卵を凍結しておく方法）ができて、2回目の凍結胚移植で妊娠・出産に至りました。今回は凍結胚が残り２つあったので、胚移植からのスタート。
良好な胚盤胞で、培養士さんからも妊娠率は50-70％と言われましたが、1回目は着床せず。2回目は着床したもののそこから成長することができませんでした😥
42歳ということもあり現実の厳しさをわかっていましたが、実感。
保険適応内で不妊治療ができるのはあと1回。元々2回の胚移植で不妊治療を終了するつもりでしたが、息子に兄弟姉妹がいた方がいかなと思いました。夫とも話し、もう1回チャンスがあるならと、3回目の挑戦をすることにしました。今は採卵が終わり、移植前となります。

目次

不妊治療の現状
40代の妊娠率と出産率
体外受精と顕微授精、胚移植について
不妊治療の保険適応について
宮崎県・宮崎市の不妊治療の助成金がスタート

不妊治療の現状

2021年の胚移植方法の不妊治療の件数は498140件。そのうち69797人（14％）が出産に至っているそうです。2022年4月から不妊治療が保険適用により、体外受精や顕微授精による胚移植（生殖補助医療）を行う方は増加傾向にあるようです。

40代の妊娠率と出産率

生殖補助医療を行っての40歳での妊娠率は10～30％と低下し、出産率は10％以下となります。原因は卵子の数の減少や健康な受精卵に育つ卵子の数も減少したり、卵子の質の低下といわれています。

考えようによっては、10人に1人くらいの方は妊娠しているんだ！とも言えます。私は第1子の妊娠が40歳だったのですが、どうやったら卵子の質を上昇させられるかなどネット検索してしました。42歳となると妊娠率も低下し、出産率ともなると3.7％。なかなか厳しい状況です。

年齢別ART（体外受精や顕微授精のように体外で生殖医療をする技術のこと）治療周期数　日本産科婦人科学会から、2021年に日本で行われた体外受精に関するデータ
さっぽろARTクリニックn24のHPより抜粋

体外受精と顕微授精について

不妊治療の保険適応について

2022年4月から始まった保険適応ですが、費用面では自費で助成金をいただいていた時よりずいぶん楽になりました。今までかかっていた費用の3分の１となりましたので、生理開始から胚移植までのコストはだいたい6万円くらいでした。

年齢制限

治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること。男性側の年齢は問いません

回数制限

・40歳未満　1子ごとに通算6回まで
・40歳以上43歳未満　1子ごとに通算3回まで

高額療養費制度も適応

高額療養費制度とは、治療にかかった費用が1ヵ月あたりの上限額を超えた場合、その超えた部分を還付してもらえる制度です。不妊治療に関する一部の薬も高額療養費制度の対象となりました。

高額療養費制度の1ヵ月あたりの上限額は所得によって異なります。

５．宮崎県・宮崎市の不妊治療の助成金がスタート

宮崎県・宮崎市では令和5年4月1日以降に開始した体外受精又は顕微授精等による不妊治療（以下、「生殖補助医療」という。）のうち保険適用後の自己負担分及び保険診療による生殖補助医療と合わせて行なった先進医療について、費用の一部の助成が始まっています。詳細は下記のリンクをご覧ください。

宮崎県：宮崎県不妊治療費支援事業について (miyazaki.lg.jp): 不妊治療のラストチャンス☆ 不妊治療費助成事業について – 宮崎市 [Miyazaki City]: 不妊治療のラストチャンス☆

対象となる方

以下の要件全てを満たす方を対象とします。

• 生殖補助医療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか又は極めて少ないと医師に診断された夫婦（事実婚を含む）であること
• 治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満であること
• 申請日に夫婦のいずれか又は両方が宮崎県内に住所を有すること

申請をお考えの方

申請をお考えの方は、あらかじめご加入の医療保険者から「限度額認定証」の交付を受けてから治療を受けていただくようお願いします。

ご自身が加入している公的医療保険（健康保険組合・協会けんぽの都道府県支部・市町村国保・共済組合など。以下単に「医療保険」といいます。）に、高額療養費の支給申請書を提出または郵送することで支給が受けられます。

申請に必要な書類

1.不妊治療費支援事業申請書
　宮崎県　83048_20231117140124-1.pdf (miyazaki.lg.jp)
　宮崎市　775558.pdf (city.miyazaki.miyazaki.jp)
2 .不妊治療費支援事業受診等
　証明書 •治療を受けた実施医療機関に発行を依頼してください。
3. 治療に係る領収書
4 .住民票（続柄が記載されたもの）宮崎市は不要
　•申請日から起算して3か月以内のものが必要となります。
　•夫婦が別世帯に属する場合は、夫と妻それぞれの住民票が必要です。
5. 本人確認のための書類
　※宮崎市のみ不要 •マイナンバーカード、運転免許証等の公的機関が発行した顔写 真付きのもの。
6. 健康保険証の写し
7 .振込口座の通帳の写し •口座名義(ｶﾅ)、口座番号、店番号の記載がある部分の写しを提出してください。
8. 該当者のみ
　・限度額認定証の写
　・高額療養費や付加(附加)給付金の
決定額が確認できる書類
　•治療費支払時に医療機関で限度額認定証またはマイナ保険証を提示していない場合 →限度額認定証（写）または高額療養費決定通知書
　•付加（附加）給付の支給があった場合 →付加（附加）給付決定通知書または振込金額が分かるもの（通帳の写など）

不妊治療のラストチャンス

私にとっては今回の採卵・移植が最後のチャンスとなりました。この助成金も不妊治療を最後に挑戦しようと後押ししてくれた要因の１つでした。実際どのくらい助成金がでるのかは、これからです。またご報告します。

3年ぶりに採卵を行いました。排卵誘発剤に気持ちが悪くなったり（個人差あります）、採卵が行えるように卵胞が成長するか、受精卵が胚盤胞まで成長してくれるか、不安はありながらも無事に2つの胚盤胞ができました。しかし、3年前とは違い凍結胚の状態もいい状態とは言えないみたいでした。2つの凍結胚を移植するか、１つだけ移植するかといった話もあり、葛藤が始まりました。やっぱりネット検索してしまいますが、着床率はあがるものの双子になるリスクもあり、夫と相談しながら考えています。凍結胚を1つ残しても、何となく廃棄することへのうしろめたさもあり、悩ましい状況です。元々この不妊治療を始めたのは、あとで後悔しないためにやれることはやりたい、ということが発端でした。家族と相談して、来週の移植に向けて決めていきたいと思います。